企業情報
代表メッセージ
中山 幹男
Mikio Nakayama
企業の活性化、風土改革と
行動力学に重点を置いたコンサルティング会社
バブル崩壊後の1990年に、自動車メーカーの技術者から経営コンサルタントに転身して20年以上がたちます。
その間、製造業を中心に中小、中堅・大手企業の経営戦略構築から現場改善までの様々なコンサルティング業務に携わりましたが、
コンサルティングの仕事のあり方を模索した結果、「現場主義を貫き、机上論ではなく行動的に活動して成果を出す経営コンサルティング」を目指し、
1997年にA&Mコンサルタントを設立しました。
コンサルティングに対する想いを表すアクティブ(A)でムーブ(M)する社名です。
弊社は、経営環境が激変する中で、企業が永続的に存続できるよう、「経営戦略改革」、「仕組・組織構造改革」、「人事制度・教育制度改革」、「組織風土改革」の4つの切り口で、改善点を見出し、経営者の方、スタッフの方々とタッグを組んで活動し、成果を出します。
特に、改善を進める上で、「企業は人なり」というように、従業員の皆さんの改善・改革意識が醸成され、改善活動が持続できる事を大切にして活動します。
また、改善・改革は時間と成果の関数であり、外科的な処置が必要な場合と漢方的な処方が必要な場合があり、様々なテーマの改善・改革が必要になります。弊社は、企業がおかれている状況を適切に判断しながら、各分野に精通した専門コンサルタント(経営戦略・経営管理系、営業改善系、開発・技術改善系、生産管理・購買・生産改善系、人事労務管理系、マナー・コミュニケーション改善系)がご要望にお応えできるよう頑張りますので、よろしくお願いいたします。
プロフィール
経歴
- 1978-1989年
- 大阪大学工学部機械学科卒業後、大手自動車メーカーに就職。大手自動車メーカーにおいて、商品企画、設計、開発、品質管理、環境対策業務等に従事。最先端の開発システムにふれながら、協力会社との共同開発の仕組を学び、もの造りの厳しさと喜びを知る。
- 1990-1996年
- 大手コンサルティングファームの経営コンサルタントとして7年間勤務。韓国の大手家電メーカを手始めに製造業中心とした企業の事業再構築、開発改革、収益改善、生産性改善等多種のコンサルティングテーマを実践する。
- 1997-現在
- 1997年にA&Mコンサルト設立、代表取締役に就任。経営者の想いをスピードを上げて実現するコンサルティング事業を推進する。
- 2015-現在
- A&Mコンサルトのコンサルティング事業の推進の傍ら、ベンチャー・中小企業支援コンサルティング団体の協同組合関西ブレインコンソーシアム(BCK)副理事長に就任。同年から経営コンサルタント塾を開催し、若手コンサル及び経営幹部の養成を推進。
- 2016-現在
- 立命館大学 産学協同アントレプレナー教育プログラムゲスト講師として登録。自動車開発の現状、商品企画事例、経営の考え方などさまざまなテーマで講義を実施。
主な実績
- 01
- 製造業を中心として自動車部品、家電、機械、精密機械、鉄鋼、設備プラント、医療用機器、電機、食品飲料、住宅設備、建材、家具製造、照明機器、電子部材、建設会社、情報システム会社の経営コンサルティング
- 02
- 海外工場(中国、韓国、台湾、マレーシア、ベトナム)の改善指導も実績あり
- 03
- 指導した企業は中小、中堅、大企業で延べ100社以上
※リピート率90%以上
主なコンサルティングテーマ
- 収益改善コンサルティング
- 経営改革活動コンサルティング
- 経営管理、資金繰改善コンサルティング
- 生産管理システム構築活動コンサルティング
- 人事制度改革活動コンサルティング
- 技術部業務改革活動コンサルティング
- 売上拡大活動コンサルティング
- 管理者教育活動コンサルティング
- 海外工場生産改善コンサルティング
主なセミナーテーマ
BCK経営コンサルタント塾の塾長兼主任講師
中堅、中小企業の経営幹部、経営コンサルタント向けに経営総合講座、経営専門講座を推進
情報システムエンジニア向けにSEレベルアップ講座
「SEに必要な経営コンサル技術とは」
立命館大学産学共同アントレプレナー教育プログラム
経営とは
自動車開発の現状
経営コンサルタント
論理的思考とは
経営の考え方
適材とは
中小企業助成金活用セミナー
「ものづくりは人づくりから」
経営後継者・経営幹部養成塾(株式会社ビジネスプラスサポート共同企画)
「次世代を担うリーダーを育成!」
業務IT経営セミナーシリーズ
「低コスト経営時代に求められる経営革新のあり方」
「成功事例と失敗事例に学ぶ システム導入を成功させるポイント」
元気が出る経営革新セミナー(関西アーバン銀行主催セミナー)
「今、中堅・中小企業の社長が実践すべき経営のあり方とは」